| M33年 |
日本橋の塩干物専門大問屋「村長商店」の内部に当時の大番頭秋山巳之吉が山三秋山商店を創業。 |
| T02年 |
東京「日本橋市場四日市組合」時代に初代 秋山 巳之吉 が山三秋山を村長商店より完全独立創業。 |
| S01年 |
上質な塩干物を豊富に取り揃えた塩干物大問屋としての山三秋山が数多くの従業員と共に業務を展開。 |
| S05年 |
塩干物の大量扱い業務が安定し始め遠方の浜よりの仕入れと遠隔地への卸売り販売を行ない始める。 |
| S10年 |
築地中央卸売市場開設と同時に塩干物仲買人となる。 |
| S15年 |
全国の浜の加工業者よりより高品質な塩干物を仕入れる為に業者と製品の開拓を開始。 |
| S20年 |
社会環境が統制経済の制限された環境の中で浜の加工業者と東京の鮮魚販売店を結ぶ卸業務を継続。 |
| S25年 |
統制経済解除後二代目 秋山俊雄が佃煮・煮豆・取扱を開始。 |
| S30年 |
佃煮を中心とした加工食材の多用品目販売の展開を行い業界でも最上位の商品数と扱い量を確立する。 |
| S36年 |
佃煮等に続く次世代商品として一般総菜を手がけ、独自の商品の開発や各社の代理店販売を開始。 |
| S38年 |
「東京オリンピック」の開催に伴ないオリンピック関連飲食事業団体への飲食材料の納入提案を行なう。 |
| S40年 |
国有鉄道の貨物輸送による全国からの大量仕入れ輸送と全国への卸売り販売輸送が確立される。 |
| S42年 |
東京都内及び近県を中心とした鮮魚店や卸問屋への代理店販売システムの販売形態の推進開始。 |
| S44年 |
関西圏を中心とした瓶缶詰加工品の取り扱い事業を 秋山 進一 が取り入れ新業務の拡大につながる。 |
| S46年 |
法人会社組織として三代目 秋山進一 が代表となり、総合食品商社 株式会社山三秋山 を設立。 |
| S48年 |
新たに「魚肉加工練り製品事業」開設し 株式会社 紀文 特約卸販売店としての事業を開始する。 |
| S50年 |
海産高級珍味の研究開発に取り掛かり、海産物加工工業社等との事業提携により卸販売を始める。 |
| S52年 |
加工食品の冷凍での管理開発を研究し始め多品種に渡り冷凍管理ができる加工食材を取扱始める。 |
| S54年 |
数多くの食品製造会社と提携事業を行い、新商品の研究開発や企画事業を広範囲に渡り展開する。 |
| S55年 |
総菜品の高級化を業界に先駆け、独自の商材を販売。 |
| S56年 |
システム事業部を築地場外に開設し新コンピューター管理による商品及び顧客管理等を確率する。 |
| S58年 |
流通部門の拡張により海外への輸出や関東圏の即日配送等全国ネットでの配送事業が安定する。 |
| S59年 |
加工食品の冷凍管理開発を研究し始め多品種に渡り冷凍管理食材を取扱始める。 |
| S60年 |
築地市場内本社の敷地面積を２００％への拡張を行い、業務の拡大と販売の拡張事業を開始し始める。 |
| S61年 |
数多くの食品製造会社と提携を行い新商品の研究開発・企画事業を広範囲に渡り展開する。
新社内人事の改変に伴ない各事業部門の安定化を行い、各部門管理職者への辞令を発令させる。 |
| S62年 |
現代商業理論を販売戦略に取締役秋山邦夫と田村孝を中心にシンクタンク機関フーデックス社を設立。
システム事業部を築地場外に開設し新コンピューター管理による商品及び顧客管理等を確率する。 |
| S63年 |
全営業社員に対し「流通大学」への入学卒業を義務付け「商業流通士」の資格の習得の義務化を開始。
流通部門の拡張により即日配送を基本とする全国ネットでの配送事業が安定する。 |
| S64年 |
外商部の改善により顧客管理システムが確率され、より良いアフターサービスとニーズへの対応が安定する。
宮内庁への献上提案を一時的に見合わせ諸官庁への食材納入への事業を強化させ新展開を開始。 |
| H
1年 |
東京 築地市場内における大卸水産品事業を中心に行なう「平成水産」を東京築地に法人設立をする。 |
| H 2年 |
各部門別に行われていた商品開発及び研究を山三秋山のシンクタンク機関であるフーデックス社へと統一依託し、
より高度な研究開発と分析が実現する。 |
| H
3年 |
平成水産をフーデックス社と統合を行い簡素化と効率化を実現し山三秋山の事業関連会社とする。 |
| H
4年 |
独自の創作高級惣菜を各百貨店へ納入の開始をし全国展開での創作惣菜の高級化を促進させる。 |
| H
5年 |
24時間体制で仕入れ輸送から納品までを行う営業管理体制の安定に向け新営業システムを開発稼働中。 |
| H
6年 |
Microsoft社OS「Window９５」の普及に伴ないITシステムの開発と当社ホームページの公開の開始。 |
| H
7年 |
ホームページ上でのインターネットによる限定５０００品目のネット通信販売システム事業が開始される。 |
| H
8年 |
アジア圏を中心とした業務用食材の輸出が安定し、アジア諸国での日本食材料の供給を促進させる。 |
| H 9年 |
インターネット通信販売システム事業を一時的に休止し、一般業務の強化と次世代販売の企画を開始。 |
| H10年 |
NTTDocomo社「I-Mode」システムを利用した相互情報システムでのメールマガジンの定期発行を開始。 |
| H11年 |
「食品総合商社」としての確立として各部門の事業統廃合などを行い総合業務の安定化が促進される。
当社の環境関連として、築地中央市場インターネット・ホームページ開始。
http://www.yamasan-akiyama.co.jp |
